国内でマーケティング・リサーチなどを手がけるMM総研は14日、「2014年度通期国内携帯電話端末出荷概況」を発表しました。
減少するスマホ出荷台数
2014年度のスマートフォン出荷台数は前年度比7.2%減の2,748万台となり、2年連続の減少となりました。原因は明らかではないものの、ユーザーのスマートフォン所持率が上がり、市場が成長期から飽和状態に達していることが考えられます。
一方で、フィーチャーフォンの出荷台数は前年比6.0%増の1,040万台となり、出荷台数比率は前年比2.6%増の27.5%となりました。ドコモ、auがガラホを投入し話題となっていますが、月額利用料金などに大きな差があることなどから、いまだフィーチャーフォンの人気は衰えていないことが分かりますね。
2014年度、携帯電話出荷台数はAppleが首位
発表された、2014年度のメーカー別携帯電話(スマートフォン・フィーチャーフォン)出荷台数シェアは、Appleが2012年以降、3年連続の1位となりました。
NTTドコモが2013年9月にiPhoneの取り扱いを開始したので、2014年は大手キャリア3社が揃ってiPhoneを販売した初めての年でもありますが、中国をはじめとした世界的な人気と比較すれば、日本での販売シェアは微増程度に留まったと言えそうです。
なお、同スマートフォンの出荷台数シェアは以下の通りです。
Appleはフィーチャーフォンを発売していないので、スマートフォンのみの販売シェアに絞るとさらにシェアが拡大し、全体の6割程度を占めることが分かります。
SIMロック解除義務化により、iPhone偏重の販売に変化も?
iPhone Maniaで何度かご紹介している通り、今月からはSIMロック解除の義務化が総務省によって施行され、ドコモ、KDDIはすでに対応方針を発表しています。
これまで、iPhoneは各キャリアごとに販売価格などの独自色が出しにくい端末で、MNPの中心的存在となっていましたが、同ガイドラインの施行により、格安SIMとの競争なども控えることから、今後各キャリアがiPhone偏重の販売施策を変更していく可能性も、レポートでは指摘されています。
参照元:MM総研
執 筆:クロス