スマートフォン導入企業は約3割、タブレットは2割

2015年1月7日、株式会社MM総研は、｢法人ユーザーにおける携帯電話／スマートデバイスの導入配布状況・ニーズに関する調査」の結果を発表しました。なお調査は従業員数100人以上の企業や学校、医療福祉法人の総務部門500社を対象に2014年11月7日～12日の6日間で行われています。

法人のスマートフォン普及は約3割

今回の調査結果によると、スマートフォンを取り入れている法人はアンケート対象企業の約3割、前年と比較すると微増となっており、逆にスマートフォン導入を検討していた企業は減少傾向にあることがわかりました。全体のスマートフォン導入割合がほぼ変わらずに検討中企業が減少傾向にあるということは、法人のスマートフォン導入に関してはこれから大幅増加は考えづらく、「電話は今後もフィーチャーフォンで十分」と考えている企業も多いということを表しているのかもしれません。

タブレット端末普及は約2割

タブレット端末の導入については全体の約2割程度に留まる結果となりました。しかし最近では、航空会社をはじめ様々な国内企業のiPad導入事例が紹介されおり、今後法人ではスマートフォンよりもタブレット端末の導入増加が見込まれます。今回の調査結果も、スマートフォンよりもタブレット端末の方が実用性が高いと判断している企業が多いことを示している可能性があります。

iOSを選ぶ理由は操作性

スマートデバイスを導入する上で重要になるOSに関してですが、端末価格を重視した企業はAndroidを、操作性を重視する企業はiOSを、社内システムとの相性や実用性を重視する企業はWindowsを選択しやすい傾向にあることがわかりました。一般ユーザーへの普及は少ないWindows端末ですが、WindowsPCを業務上で利用している企業も多いことからWindowsのスマートデバイスは法人ユーザーにとって人気なのかもしれませんね。
 
参照元：株式会社MM総研
執　筆：chappy